テレワーク
PCやスマートフォン、タブレットなどの情報通信機器を活用してオフィスから離れた場所で行う仕事「Tele（遠方）＋Work（仕事）」という意味の造語。テレワークを推進する団体、日本テレワーク協会は「ITを利用した、場所・時間にとらわれない働き方」のことと定義している。
テレワークはもともと1970年代の米国で交通渋滞緩和のためにはじまったものだが、当時はPCも発明されておらず、現在のイメージとはずいぶん異なる。国内では働き方改革のための施策として関心が高く、2018年8月に、トヨタが同社の働き方改革のひとつとして一般職へのテレワークを導入したことが大きな話題になった。現在、政府は2020年までにはテレワーク導入企業を2012年の3倍、全労働者の10%をテレワーカーにするという目標を掲げている。
テレワークは企業にとっても通勤交通費の削減、休業からのスムーズな復帰の支援、体の不自由な方の雇用といったメリットがあるが、導入に際しては従来のように業務がオフィス内で完結しないため、情報漏洩などに対するリスク管理、グループウェアやコラボレーションツールによるコミュニケーションの確保、遠隔からの勤怠管理などを実現する必要がある。
